2022年度から試行され、2025年度に本格的に制度化される新制度大学入試が、情報科の学習・応用情報技術者取得のメリットを増大させています。

2025年度からは、すべての国立大受験生に対して、共通テストの「情報科」を受験科目に課すことが決定しています。

つまり「情報科」は6教科8科目のうちの１つとして、重要な受験科目の位置に置かれることになります。

「情報科」の強化は共通テストだけにとどまらず、国立大の2次試験においても導入が検討されています。

すでに高知大学などが導入しており、他の国立大に関してもら2025年度以降順次導入されることが予想されます。

私大一般入試では、慶應義塾大学の総合政策学部、環境情報学部などにおいて、情報科の小論文のみでの受験が可能になっています。

当塾のカリキュラムで取得を目指せる「応用情報技術者資格」の保持者は、当塾のカリキュラムで取得を目指せる「応用情報技術者資格」の保持者は、一橋大、京都産業大、大阪市立大、大阪府立大、関西大、関西学院大、甲南大、神戸学院大などで入試優遇制度が設けられています。

一橋大推薦入試では、応用情報技術者は英検一級と同じ扱いで優遇を受けており、その資格の方が高等教育機関からも認知されていることがわかります。

情報に関する入試改革は、科目の新設だけにとどまりません。

数学においても、従来は選択単元であった「確率分布と統計」が必須化されます。その内容には、今の大学生が教養過程で習うような「基礎統計量」「仮説検定」などの概念が含まれています。

これらの新単元に対しても、「数学」という1教科の中で対応しようとするよりも、情報学の広いカリキュラムの中で体系的に学んだ方が、はるかに使いこなせる知識・技能になるでしょう。